事例Ⅱの業種がメーカーとなった場合に必要な理論とは?

えぐちです。

今日は2次事例Ⅱについて書いていきます。過去のB社の事例設定は、メーカー(ほとんどが製造小売業です)、サービス業、小売業、卸売業が出題されています。

 昨年(平成30年)はサービス業(旅館)が出題されましたが、サービス業は平成26年(旅行業)、平成20年(旅館)、平成18年(テニススクール)、平成17年(美容院)の5回出題されています。平成17年・18年では2年連続でサービス業でした。

※平成27年は商店街なので厳密には「小売業とサービス業」ですが、設問の8割が小売業テーマの出題でしたので小売業分類にしています

ちなみに昨年、「商店街はまた出るのか?」という記事を書いてますので、よかったら一度見ておいてください。

同業種が連続で出題されたのは、平成13年(中小企業基本法改正による新制度施行)以降、3回です。こうみると、同業種連続は「意外と多い」といえますね。今年もサービス業、あるかもしれません。一方で、平成25年以降は、異業種からの出題が続いています。

 上記の傾向から、2つの仮説が成り立ちそうです。

1)短期傾向から、「業種被り」を外す意図がある

2)長期傾向から、「業種被り」は普通に起きうる

個人的には1)だと思います。したがって、今年はメーカー(製造小売業)が出ると思います。

じつは事例Ⅱでは、出題業種によって1次理論の応用テーマが異なります。その中でも、メーカーがテーマになる場合、特別に鍛えておかなければならない理論が1つあります。それは何だと思いますか?答えはぜひ自分で見つけてください。

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