えぐちです。
本日は、EBAスクールにおける平成31年度2次筆記試験対策の内容のうち、事例Ⅱについて書いていきます。
昨日は事例Ⅰの対策についてご紹介しました。
記事はこちら。
【２次】平成30年度試験結果を踏まえた平成31年度のEBAスクールにおける対策①
１．過去5年間の再現答案提出者の協会評価分布（事例Ⅱ）
※データは不合格者の分布で合格者は含まれていません。 ※母数はそれぞれ、H26(31名)、H27(57名)、H28(85名)、H29(85名)、H30(64名)です。 ※母数は昨日掲載のものと同じです。
２．事例ごとの対策（事例Ⅱ）
※平成30年度2次筆記試験のEBA採点に基づく採点結果と協会評価結果に基づいています。
【これまでと変わらないこと】
・経営資源の活用を求める助言問題が多数出題される（第2問、第3問、第4問）
・第1問に情報整理系の問題を用意する
・ターゲット選定の問題では難易度を上げていない
（平成29年度の変化を継承したこと）
①活用できる（本文内に埋め込む）経営資源の数を増やすことで物理的な処理負荷を高めた
②問題要求内の戦略理論制約がなくなった
③設問数を減らすことで時間調整を図った
【これまでと変化したこと】
・助言問題で期待される解答構成が変化した（第4問）
➀平成29年度における変化と平成30年度における傾向の継承
事例Ⅱの設問設計と与件設計は平成29年度試験で大きく変化しています。
その狙いは「キーワード盛り込み解答」の排除でした。
与件設計上、助言問題で活用させる意図で埋め込むB社経営資源の数をこれまでの3倍程度にまで増やしたことで、「資源を貼ればよい」という対応が困難となっています。
さらに平成28年度まで見られた「理論制約」のヒントともいえる設問内の1次理論用語がなくなり、どの問題も「施策」という表現が使用されるようになりました。
これにより設問解釈時点で「マーケティング戦略」「プロモーション戦略」「コミュニケーション戦略」「SP戦略」などの情報からの理論展開ができなくなったことも、難易度上昇の要因となっています。
一方で、設問設計において設問数を減らす（従来は５～６問）ことで、与件に埋め込まれた資源を各設問に対応付けるための時間確保にも配慮しています。
上記の変化は平成30年度試験にも継承しました。
この傾向変化には、①設問に埋め込まれた制約条件の解釈と難易度評価、②作問者が与件に埋め込んだ助言問題に活用できる経営資源の適切な抽出、③複数の経営資源を「機能」で分類したうえでの組み合わせ、④たんなる貼り付けでない、意図の通じた編集、という手順により対応できます。
また、設問要求内に「プロモーション戦略」などの理論制約となるヒントがなくなったことから、これまで以上に設問レベルの難易度評価の重要性が高まっています。
平成30年度試験では第2問や第3問の優先順位を高めることで高得点が期待できました。
全ての問題を無差別に処理することはタイムマネジメントの観点でも現実的でないため、「処理する問題の優先順位」を評価できる能力を、演習問題を通じて繰り返し鍛えていきます。
②平成30年度における変化とその対応策
平成30年度試験では、助言問題の与件設計に変化（進化）が見られました。
具体的には、これまでの「B社が活用できる経営資源を設問制約条件に沿って適切に対応付けたうえで、資源の各機能を意識した編集ができる能力」に加えて、「外部の成功体験を学習したB社資源の活用能力」を求める問題が出題されました（第4問）。
平成30年度の第4問はこれまでにない難問でしたが、その理由がこの傾向変化にあります。
事例Ⅱ分析ですでに書いた通り、第4問の合格者・不合格者の得点差は0.2点と、合否への影響がない問題でした。
しかし、この進化は今年度以降に継承される可能性が高いため、今後は対応可否が合否に大きく影響してくると考えています。
このため、EBAでは、平成29年度の傾向変化に加え、この変化を踏まえた演習作問により対応力を向上させていきます。